新車トラックを転売？転売されるのはアル・ヴェルだけじゃない！

転売ブーム？

　昨今、転売が一種の副業として幅広く認識されるようになり、最初はスニーカーやトレーディング・カードゲームなどでしたが、今では自動車も転売されるようになりました。転売される自動車としては、新型アルファード・ヴェルファイヤが有名です。特に新型アルファードは新車価格に対して約4倍もの額のおよそ2600万円でオークションで落札された。

　こうした転売行為が自動車で目立つ様になったのは、コロナ渦で半導体不足による生産の遅れにより納期が伸びてしまったからだ。

サイバートラックを転売

　2019年に発売がアナウンスされたテスラのEVピックアップトラック「Cybertruck（サイバートラック）」。このモデルは当初2021年に納車開始を予定したが、なかなか量産化の目処が立たず4年が経過。しかし、日本時間の12月1日にテスラ本社のあるギガファクトリー・テキサスでついにサイバートラックの納車式が開催された。テスラにとっても4年ぶりの新型モデルの出荷が始まり、盛り上がりを見せている。

　その一方で、Cybertruckも転売ヤーに目をつけられている。中古車市場で見つけられる車両は新車同然のサイバートラックであり、納車されてからすぐに中古車市場に転売された車両だ。中には数百キロメートルしか走っていないものもある。

　価格は、現在「CarGurus」の中古車情報ページに掲載されているサイバートラックを見ると、14万9000ドル（約2260万円）から24万ドル（約3640万円）となっている。「Kelley Blue Book」に掲載されているサイバートラックの中古車価格も同じようなものだ。（1ドル151円換算の場合）。

　新車価格と比べても、いかに高額転売されているかがわかる。

　サイバートラックはRWD（後輪駆動モデル）、AWD（全輪駆動モデル）、そして最上位モデルの「サイバービースト」の3モデル展開となる。価格はRWDが5万9千ドル(約896万5530円)、AWD が7万7千ドル(約1175万8530円)、サイバービーストが9万7千ドル(1469万8530円)となる（1ドル151円換算の場合）。

【サイバートラック】共通スペック
サイズ（約）：全長5683×全幅2413×全高1791mm
座席数：大人5名

■サイバービースト（最上位モデル）
最高速度：時速209km
最高出力：621kW
重量：3104kg
航続距離：515km（レンジエクステンダー追加時は707km）
時速0-100km加速：2.7秒
ホイール：20インチ
駆動方式：AWD
牽引：4990kg
価格：9万9990ドル（日本円で1469万8530円）

■AWD（全輪駆動モデル）
最高速度：時速180km
最高出力：441kW
重量：2995kg
航続距離：547km（レンジエクステンダー追加時は755km）
時速0-100km加速：4.3秒
駆動方式：AWD
牽引：4990kg
価格：7万9990ドル（日本円で1175万8530円）

■RWD（後輪駆動モデル、2025年発売予定）
最高速度：時速180km
最高出力：225kW
重量：2995kg
航続距離：402km（レンジエクステンダー追加時は755km）
時速0-100km加速：6.7秒
駆動方式：RWD
牽引：3402kg
価格：6万990ドル（日本円で896万5530円）
RWDのその他のスペックは不明

全幅2413mmという数字は日本の中・大型トラックの規格（全幅2500mm以内）に近く、日本のピックアップトラック「トヨタ ハイラックスZ」を例にしても全幅が1855mmなので、サイバートラックで国内を快適に走るのは難しそうだ。

全長5683mmという数字は日本では日本の駐車スペースは狭いかもしれない。

一般的な駐車スペースの規格が一般的な駐車場の基本寸法は「長さ5.0m×幅2.5m」。ゆとりのある寸法は「長さ5.5m×幅3.0m」です。どちらの場合でも、サイバートラックは駐車枠からはみ出してしまう。

比較として、トヨタプリウスと全長を比較した場合、以下のようになる。

日本で運転できるのか？

公道を走ることは不可能である。国内で型式認証を取得していないためだ。そもそも、国内での販売が予定されているかどうかも明言されていない。サイバートラックに関する販売方針については公式に発表されておらず、現状では推測に基づく議論しかできない。

歩行者保護や衝突安全基準など、クリアすべき課題を考慮すると、アメリカ国内での販売に限定される可能性が高いという見方が有力である。つまり、コストに対する利益というビジネス的な視点から、国内導入の可否が議論されているかもしれない。

あるいは、社内で既に日本市場への導入が見送られることが決定していたとしても、実車の日本公開によってブランド価値を高める狙いがあった可能性も考えられる。